「入院費用や入院日数でどれくらい？」にあるように、入院日数は短くなっているとはいえ、疾患によっては半年から１年以上入院を余儀なくされるケースもあります。そうしたときでは、公的医療制度ではカバーできず、また民間の医療保険でもカバーできないケースもでてきます。そうしたリスクを想定した場合に、どのような方法で、長期の入院に備えられるか、以下の方法が考えられます。

１、入院日額を上げる

なるべく限度日数の長い保険に入ることが一番望ましいですが、120日以上の限度日数を保障している保険商品は限られてきます。安心できる長期間の日数保障が見つからない場合には、給付金の日額を上げることもひとつの手段になります。

例えば日額10,000円の120日型であれば、日額5,000円での240日型と変わらない保障額となり、長期の入院となっても合計では同額の保障を受けることになります。これに手術給付金も加味した金額で保障することで、長期の入院費用を準備することが可能になります。

２、特定疾病に手厚い保険に入る

長期入院になりやすい疾病としては三大疾病や生活習慣病など、特定の疾病が原因であることが多く、その部分を手厚くすることによっても長期入院への補填にすることができます。入院日額が上乗せになるようなタイプから一時金といった保障タイプもあるので、特約を有効的に活用し、長期入院に必要な保障を保険料の許容内で付帯することも有効です。

３、就業不能保険に入る

就業不能保険では短期の入院では、保障はされませんが、長期的な入院や就業不能状態であれば長期的な保障が可能となります。個人事業主など長期の入院により、収入がなくなり、入院費用の負担が大きくなったとしても、就業不能保険では、医療保険だけでは補えない限度日数以降の医療費や収入減をカバーするのに適しています。